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有給休暇の記事

ワーカホリックなアメリカ人、彼らの「休暇」の実態とは?:r000016000298 | PARAFT [パラフト]

2016.05.20

有給休暇の記事2016.05.20

日本以上にブラック

ワーカホリックなアメリカ人、彼らの「休暇」の実態とは?

keyword: 有給休暇 ヨーロッパ アメリカ 日本 労働時間

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1930年、イギリスの経済学者・ケインズは「100年後、人々の労働時間は週に15時間(つまり一日3時間)となり、それ以外の時間は余暇にあてられるようになるでしょう」と予測しました。ところが2030年まで、あと14年。アメリカでは、ケインズ氏の予測とはまったく正反対の状況になりつつあることがわかりました。実は日本以上にブラックな実態と、アメリカ人の意識を変えようとする動きについてもお伝えします。

2016.05.20 文章 / PARAFT編集部

世界でいちばん休暇を取らない国はどこ?

大手オンライン旅行サービス・エクスペディアが各国における有給休暇の取得状況について調査したところ、休暇に対する考え方や状況は、国によって大きく違っていることがわかりました(調査は2015年12月に実施。26カ国を対象に9,273人が参加)。ヨーロッパの国々は有休をしっかり消化しているのに対し、アジアの国々とアメリカについては、その半分ほどしか有休を取っていないのです。

たとえば、フランス、ドイツ、デンマーク、フィンランドでは、30日の有給休暇を全て消化しています。また、イタリアとスウェーデンでも、30日間のうち25日の休暇を取得。ところが、アメリカの場合、15日間の有休のうち11日しか取っていません。また、日本では20日間の有休のうち、実際に休んでいるのは12日。韓国では15日間の有休のうち6日となっており、調査実施国の中でも有休消化率ワースト1・2となっています。

日本人もびっくり!アメリカの休暇事情

アジアとともに有休取得率の低いアメリカですが、この40年間でますます休みを取らなくなってきていることがわかっています。2000年までの調査では年間平均20日の休暇を取っていたものの、2015年の調査では年間11日に激減していて、「失われた一週間」と呼ばれています。また、2014年には、全労働人口の半分近い42%の人が1年間で一日も休まなかったという調査も出ています。

実は、アメリカでは労働者に対して有給休暇の権利が保障されていません。福利厚生として企業に義務付けられていないため、病気のときでさえ休む余裕がないことも。もちろん有休がもらえる企業もありますが、そうでない仕事をしている人にとっては、長期休暇を取ることはほぼ不可能。バカンスを重要視するヨーロッパ文化とは正反対、過労死やブラック企業が問題になっている日本でもびっくりな状況です。

改革なるか?「失われた一週間を取り戻したい!」キャンペーン

そんな中、アメリカで行われている「Project Time Off」というおもしろい取り組みを見つけました。これは、休むことへのハードルが高くなっているアメリカ人の意識や態度を変えようとする休暇取得推進キャンペーンです。「個人の幸福や仕事での成功のためには、しっかり休みを取ることが重要だ」という認識を広げるため、休暇に関する研究やニュースを発表しています。

「休まずに働き続けるとストレスが溜まります。また、生産性は下がり健康や仕事に悪影響を及ぼします」という研究を発表し、労働者や経済に休暇の利点を強調し、アメリカの企業と労働者に休暇を取るべきことを訴えています。

ちなみにこの「Project Time Off」、運営しているのは米国旅行協会。しっかり休みを取ってもらって、旅行者を増やしたいという目的もあるのでしょう。理由はどうあれ、休みを取ることへの意識が変わる一助になるのであれば大歓迎の取り組みだと思います。

たしかに、休むことなく働き続けるよりも、しっかり休んだ方が効率良く働くことができ、生産性も維持できます。ケインズの予想した「一日3時間労働」の実現は、まだずいぶんと先のことになりそうですが、この「Project Time Off」のような動きが他の国でも広がっていくのでしょうか。

WRITER

編集部チーム

PARAFT編集部

ケインズの予想とは違って、アメリカのように経済が発展した先進国であっても、以前より労働時間は長くなり、しっかり休めていないのが現状です。豊かな社会が実現されたのに、仕事のストレスで健康を損なう人が増えていることにも矛盾を感じてしまいます。日本でも、休暇をしっかり取ることで、ますます仕事を頑張れるという良いサイクルを作っていきたいですね。

ー 「生きる」と「働く」を もっと楽しく。
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