ドローンの記事2016.09.02
ドローン・エコノミー始まる
新規求人が10万件も! ドローンが生み出す「働き方」が新しい
keyword: ドローン パイロット 操縦士 資格 アメリカ
2016.09.02 文章 / PARAFT編集部
米では商用利用解禁!
・視線で追える範囲までなら飛行可能
・人々の頭上は飛行禁止
・上空120メートル以下を飛行すること
(※参考:FAA Webサイト)
イギリスでは一足早く進められている”ドローン×ビジネス”ですが、アメリカでもビジネス化に弾みがつきそうです。無人システムやロボット工学の推進をはかる米NPO『Association for Unmanned Vehicle Systems International』の予測によると、2025年までに100,000件もの仕事が創出されるのだとか。まさに今、黎明期を迎えているドローンと労働市場、参入するならこのタイミングなのではないでしょうか?
ドローンパイロットの求人情報を調べてみた
① ドローンパイロット
職務内容:ドローンによる写真・動画撮影
歓迎スキル:FAAによる認定証、画像加工ソフトを使うスキル、写真や動画についての専門知識
② エンジニア
職務内容:ドローンパイロットと商用利用検討中の企業をつなぐ、マッチングサイトの構築
歓迎スキル:ECサイトの開発経験、測量技術や地図分析スキル
③ ジャーナリスト
職務内容:ドローンや無人機などテクノロジー系メディアに掲載する記事執筆
歓迎スキル:さまざまなテクノロジー分野に関する興味や専門知識、ライティング経験
④ コミュニティカレッジのトレーナー
職務内容:コミュニティカレッジでのドローン操作トレーナー
ここで紹介した職種はほんの一部。開発者や操作する人の他にも、幅広く求人が生まれていることがとても興味深いですね。商用利用の解禁を経て、ドローン宅配などが進んでくればパイロットの需要も高まることが予想されます。
※ 軍用利用が多いドローン。求人情報には軍関連のものが散見されたため、民間企業の求人を参考にしています。
ドローン・エコノミーに参入するには?
・災害救助
・絶滅危惧種などの動物保護、生態調査
・写真や動画制作
今後宅配サービスへの導入が検討されていますので、領域はますます広がっていくでしょう。ただし、専門知識が求められる分野であり、「自分も関わりたい!」と考えている方は必要スキルを着実に身につけていくようにしましょう。米・FAAによる認定制度のような公的な制度は、日本ではまだ用意されていませんが、近い将来”運転免許証”のようなものができるかもしれませんね。(※ルール外の飛行は国土交通大臣の承認が必要となります。「無人航空機の飛行ルール」)
さまざまな求人情報を見ていると、「地図測量」「空中写真分析」「気象学」といったスキルが歓迎されているところが多くありました。これらを参考にドローン専門家として身につけるべきスキルをキャッチしていくのも1つの方法です。新領域に挑戦してみたいという方は、ぜひ参考にしてみてください。

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編集部チーム
PARAFT編集部
まだ黎明期ということもあり、求められるスキルはやや高めの”ドローン×働き方”。今後さらなる発展を見越して、学生たちもドローンに目をつけているということですから、参入するなら今なのかもしれません。AIに奪われる仕事もあれば、ロボットによって生み出される仕事もある。少しずつ見えてくる未来の様子をこれからも紹介していきますので、お楽しみに。