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英語の記事

2016.11.20

英語の記事2016.11.20

まさに変化のとき英語教育

英語が平成32年から小学校5・6年生から義務化!何が変わる?

keyword: 英語 グローバル化 義務 小学校 海外

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平成32年、2020年より小学校5・6年生の英語教育が義務化されます。東京オリンピック開催にあたって、それまでに英語教育が強化されていくことが予想されます。世界中から日本、東京に多くの人が訪れるであろうことを考えると、英語でのコミュニケーションが取れるようにしておくのは当然の準備だとも言えそうですね。実際にはどのようなことが行われるのでしょうか。

2016.11.20文章 / PARAFT編集部

日本における英語教育の課題とは

ますますグローバル化が進んでいく中で、日本人の英語力を向上させることは日本の将来にとって極めて重要なことです。アジアでは中国や韓国の英語教育は進んでいますが、日本ではまだまだ個人の学習意欲に頼る部分があり、全員に英語教育を徹底できているかというとそうとは言えません。今後は、アジアの中でもトップクラスとなる英語力を目指していかなければなりません。

今後の英語教育においては、基本的な英語の知識や技術と、それらを活用して問題解決を行うための思考力・判断力・表現力を身につけていくことを重要視する方向で調整に入っています。確かに、今の日本では英語をアウトプットする力がとても弱いです。特にコミュニケーション能力の育成については、小学校・中学校・高等学校すべてにおいてさらなる教育改革を進めていくことになります。

小学校のうちに行っておくべき英語教育とは

最近では、小学校の低学年〜中学年でも英語に親しむ教育がなされていますが、高学年における英語教育には不足があるとみられています。小学校5・6年生といえば思考力も高まる時期なのですが、英語の体系的な学習は行われておらず、児童側も物足りなさを感じているという調査結果があります。

中学校に入るとより本格的な英語教育が始まるため、小学校の間に英語に慣れ親しみながら英語の音声を学び、コミュニケーションを取れる能力の素地を養っていきます。高学年には、それまでに学んだ音声を文字に落とし込めるように教育計画を立てていく必要があります。聴くこと・話すことから、読むこと・書くことへの移行をスムーズに行える教育計画を立てることが求められています。

最終的に英語教育が向かうところとは

最終的に日本の英語教育はどこに向かうのでしょうか。今後の教育においては高等学校を卒業する頃には、生涯にわたって英語を聞く・話す・読む・書くの4つの技術を積極的に使えるようになっている状態を目指しています。

それと同時に、教師は生徒の英語力をしっかり把握し、指導要領の充実やモチベーションの向上、英語検定やTOEIC、TOEFLなどの試験を目標としても設定して卒業後の就職にも活かせる状態を目指します。現在は、長い間英語教育を受けてきていても実際に使いこなすことはできないという人が多いです。

実践的な英語を学んでいくことはもちろん、その学びを通じてさまざまな国の文化にも親しみ、海外の多様な方と英語でコミュニケーションすることを楽しく感じられるよう、国をあげて新たな学習環境を作っていく必要があるのではないでしょうか。

WRITER

編集部チーム

PARAFT編集部

東京オリンピックを4年後に控えて、海外から来られる方のフォローをどのように行っていくのかが課題になっています。日本人で英語を話せる人は、昔に比べれば随分増えたもののまだまだレベルは低いと言わざるをえません。アジアの中でもトップクラスの英語力を持ち、世界で活躍できるようになるために、教育に力を入れていくことになりそうです。

ー 「生きる」と「働く」を もっと楽しく。

“RULES”

まさに変化のとき英語教育

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