あなたの生産性が高まる条件は？

これからの暮らしを変えるのは「生産性の意識」

『労働生産性の国際比較2016年版』（公益財団法人日本生産性本部）によると、日本の労働生産性はOECD加盟35か国の中で22位、主要先進７か国の中では最下位とかなり低い水準です。一生懸命に働いているのに統計結果では生産性が低い日本が「生産性」を上げるためには何をすべきなのか、生産性を高めるためにどういった取り組みができるのかに迫ります。

2017.02.15 文章／ PARAFT編集部

生産性という言葉の本来の意味と労働生産性

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生産性とは『投入量と産出量の比率』（出典：公益財団法人日本生産性本部）で、資本や労働力、土地、原材料などの生産に関わる要素が投入量となり、生産額や売上高、付加価値などが産出量となります。

労働生産性は、労働を投入量として測った生産性を指しており、「労働者１人あたり、あるいは労働者１人１時間あたりの生産量や付加価値で測るのが一般的」とされています。労働生産性以外に、投入した資本に対する生産性を表す資本生産性、個別の要素ではなく生産用をすべてと生産量との関係を表す全要素生産性、国内総生産を就業者人口で割った国民経済生産性GDPなどがあります。

生産性を高めるために行われている取り組み

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2016年６月に生産研究センターが発表した『生産性レポートVol.1』に掲載された「生産性が高まるには？－経済学がデータから明らかにした方法－」によると、「300 人以上規模、製造業、労働の固定費の大きい企業、男女間の均等施策の 4 つの条件を満たしている場合に生産性を高める効果がある」という結果が示されています。

また、生活の質（QOL）を高めるためには働き方の再考が欠かせません。ワークライフバランスを整える施策を取り入れることが、企業の生産性を高める結果につながります。

上記のレポートによると、従業員に対する評価方法も生産性と関連があります。「成果主義に加え目標管理制度の導入している場合や、高いパフォーマンスをあげた従業員に対する評価を導入している企業」では、生産性が高まる傾向にあるとされているからです。目標が明確で、労働が評価される土壌があれば生産性も高くなるといえます。

QOLを高める働き方と生産性の関係

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『労働生産性の国際比較2016年版』によると、北欧諸国やドイツ、フランスなどは労働時間が1,300～1,500時間程度と、日本よりも10～20%程度短く、さらに時間当たり労働生産性でも日本を上回っていることが指摘されています。

つまり、これらの国々では、短い労働時間で成果を上げることで効率的に、豊かな生活が実現されているということ。北欧諸国やドイツでは、フレックス制度や在宅ワークの導入も盛んで、会社に行かずに仕事をする体制も整っています。

ただし、人によって生産性の高まる環境が異なることを考えると、自分の生産性が最も高まる環境はどんなものかを、働く側も日ごろから意識しておく必要があるでしょう。

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