残業管理の記事2017.03.03
どこまでどうやって管理する?
長時間労働を改善するための「残業管理」の注意点
2017.03.03 文章 / PARAFT編集部
日本人にありがちな「みんながやっているから帰れない」
そのため、組織に蔓延する「意識」を変えることが非常に重要で、難しい課題です。特に若い世代には、上司や管理職が会社に残っていると帰りにくい風潮がありますから、もしあなたが上司や管理職の立場であれば、少しずつでも早く切り上げられるよう自ら改善を始めるようにしましょう。
仕事が終わらないと考える人も多くいるかも知れませんが、しっかりと休養をとることは、仕事とプライベートのメリハリを生み、業務効率にも良い影響を生むことをまずは体験してみてほしいところです。
企業単位での残業禁止の取り組み
企業にとって、残業時間を減らし残業代も削減できるメリットは小さいものではありません。ただし、残業時間が減っても業務内容は減らないという問題がありますので、タスクの洗い出しと担当者が抱える仕事量の見直し、これまで行ってきた無駄な業務削減も同時に行う必要がでてきます。
近年、ワークライフバランスという言葉が一般的になり、仕事重視の働き方を変え、生活とのバランスを整えていく動きが出てきました。このような企業の取り組みは、日本人の働き方に一石を投じるものだと言えます。
仕事の効率アップで給与が上がる仕組みを作った企業も
残業削減と管理は、時間を減らすことだけでは解決できません。組織が大きくなればなるほど、今の業務量や無駄な仕事を見直すことの手間が大きくなり、長時間労働削減は難しいと感じるかもしれませんが、これを“事業を新しいステージに生まれ変わらせる好機“と捉え、取り組んでいく企業が増えていって欲しいものです。

![長時間労働を改善するための「残業管理」の注意点:r000017002344 | PARAFT [パラフト]](/files/alias_m1/000017002344/izb8rjp308qvac8f6061bflq.jpg)
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編集部チーム
PARAFT編集部
長時間労働の問題は叫ばれ続けているのに、なかなか解決しない難しい課題です。働く時間を減らしても仕事は減らないよと諦めかけているアナタも、まずは自分からタスク整理などを始めてみて、所属するチーム、部署、そして会社全体へと取組を広げていってほしいと思います。