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身近な病気、がん患者の就労の現状:r000017003015 | PARAFT [パラフト]

出典:Unsplash

がん就労の記事

身近な病気、がん患者の就労の現状:r000017003015 | PARAFT [パラフト]

2017.07.04

がん就労の記事2017.07.04

がんになっても働き続けられる?

身近な病気、がん患者の就労の現状

keyword: がん就労 がん 離職 通院 働き世代

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6月22日に亡くなったフリーアナウンサーの小林麻央さん(享年34歳)。乳がんであることを公表し、闘病の日々をブログにつづっていた麻央さんの若すぎる死を悼む声が広がっています。実は、がんは働く世代にとっても身近な病気。がんになっても働き続けることはできるのか、がん患者さんの就労の現状を紹介します。

2017.07.04 文章 / 岡野 美紀子

がん患者3人に1人は働き世代!治療は通院型へ

がんは「国民病」ともいわれる身近な病気です。「2人に1人は一生のうち、がんにかかる」というほどで、厚生労働省によると、2012年には、全国で約86万5000人が新たにがんと診断されました。

がんというと、「高齢者の病気」というイメージが強いかもしれません。確かに長生きする人が増えれば、それだけがんにかかるお年寄りが増えていくのも事実です。ところが、実はがん患者さんの約3人に1人は「働き世代(20~64歳)」。近年は若いがん患者さんも増えており、特に女性の場合、乳がんや子宮がんといった特有のがんは、30代や40代で発症する人も少なくないのです。

それでは、がんと診断されたら、どんな治療を受けるのでしょうか。がんの標準的な治療法は次の3つです。

①手術
②放射線治療
③抗がん剤治療

医師はがんの種類や場所、見つかったときの病気の進行具合などを判断し、患者さん本人や家族と相談しながら、これら3つの方法から治療方針を決定していくことになります。少し前まで、がん治療といえば「長期間入院して手術」でしたが、最近は入院手術だけでなく、「通院による放射線治療・抗がん剤治療」を組み合わせる方向に変わってきています。手術を受ける場合でも、入院する日数はどんどん短くなっている傾向で、日帰り手術というケースもあります。

こうした変化に合わせて各保険会社のがん保険も、これまでの「入院型」から、通院治療だけでも日数分の給付が受けられる「通院型」が充実してきていますよね。実際に「通院補償の手厚いがん保険に加入している」という方も多いのではないでしょうか。

がんになったら仕事は辞める?

「がんになっても、長期間入院する必要がない」ということは、「がんになっても、長期休職を理由に仕事を辞めるケースが減る」とも言えるかと思いますが、なかなか厳しい現実があるようです。

2013年に全国のがん体験者を対象に行った大規模なアンケート調査(「2013がん体験者の悩みや負担等に関する実態調査」)の結果によれば、がん診断時に勤めていた会社に続けて勤務しているという人はおよそ半数。約30%の人が、がん診断をきっかけに「依願退職した」と答えています。さらに「解雇された」という回答も4%ほどあり、これらの割合は、同じような調査を行った10年前とほとんど変わりがなかったという結果になっています。

「職場の同僚に病気や後遺症への知識、理解がなく、働きづらい」
「(休みが多くなり)職場に迷惑をかけてしまうので、結局辞めた」

アンケートには、こんな切実な声も寄せられていました。

絶望して会社を辞めてしまう前に

ほかにも、「がんの治療や検査のために2週間に1回程度、通院する必要がある場合、今の日本の社会は働き続けられる環境だと思いますか?」と尋ねた世論調査では、6割以上の人が「思わない・どちらかといえば思わない」と考えていました(出典:内閣府「平成26年度 がん対策に関する世論調査」)。

この10年間でがん医療は進歩・変化したものの、企業の意識や働き方は、がんという身近な病気にまだまだ対応できていないのかもしれません。

30代、40代、50代は仕事でも中心となって活躍している世代であり、小林麻央さんのように小さい子どもを抱えている世代でもあります。「自分が、がんになった」というだけでも相当なショックなのに、仕事の心配、家の心配、子どもの心配が一気に襲ってきてパニックになるのも当然のことです。そんな心理状態では「自分はもう仕事を続けられないのだ…」と絶望的な気持ちが募って、本格的な治療が始まる前に退職を申し出るというケースも少なくありません。その結果、治療経過が良好であっても「本当は仕事を辞める必要がなかったのに離職してしまって、暮らしが成り立たない」ということにもなってしまいます。

そんなときは専門家のアドバイスが何より心強いはずです。
全国には、国や都道府県の指定を受けた「がん診療連携拠点病院」という病院があります。これらの病院は、医療ソーシャルワーカーをはじめとする専門のスタッフががんに関するさまざまな悩みに対応する「がん相談支援センター」を備えています。病気や治療のことはもちろん、仕事についての不安や困りごと、経済的な問題にも対応し、必要があればハローワークなどとも連携することになっています。センターは、「拠点病院」で治療を受けていない患者さんでも利用できますし、がん患者の社員にどんな対応をすればいいか戸惑っている企業の人事担当者の相談窓口にもなります。

全国の「がん相談支援センター」は国立がん研究センターのホームページで検索できます。

がんの治療は心身的にも経済的にも負担が大きいですが、「働きながら治療を受ける・治療を受けながら仕事を続ける」ことも望める時代です。健康なうちはなかなか意識することはないと思いますが、まずはこうした窓口があることを知っておくことが大切かもしれません。

WRITER

編集者・ライター

岡野 美紀子

いま健康に働くことができている私ですが、毎年の健康診断では乳がんや子宮がんの検査結果が届くまで妙にドキドキします。仕事を続けること自体が生きがいとなって闘病の助けになることも。身近な病気だけに、ただ怖がるのではなく理解を深めたいですね。

ー 「生きる」と「働く」を もっと楽しく。
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