ワークスタイルは選べる時代

ワークスタイルとは？働き方の新常識を知る

近年、政府や企業の取り組みとしてワークスタイルという言葉が頻出するようになりました。しかし、ワークスタイルと聞いてもピンとこない…そのような人も多いのではないでしょうか？こちらの記事では、ワークスタイル本来の意味、またワークスタイルを意識した会社選びのポイントについてご紹介します。

2019.01.30 文章／ PARAFT編集部

ワークスタイルとは？まずは基本をおさらい

出典：アマナイメージズ

ワークスタイルにはさまざまな意味があります。日本語に訳せば「（単なる）仕事の仕方、働き方」だと思う人もいるでしょうが、ひとくちに働き方といっても「個人視点」での働き方なのか、また「企業視点」での働き方なのかによって意味合いが大きく異なります。

ここで説明するワークスタイルとは「自分らしい働き方」のことをいいます。たとえば、「子育てと仕事を両立したいから残業しない」「場所や時間に縛られず働きたいから在宅勤務を選ぶ」というのもひとつのワークスタイルです。

ワークスタイルは仕事内容や就業場所、雇用形態、勤務時間などのさまざまな要素から成り立っています。自分にとって効率よく働くための方法…といえばわかりやすいかもしれません。

そして、近年では「ワークスタイル変革」を掲げる企業も増え、ますます注目が高まっています。

IoTにより変化するワークスタイル

出典：アマナイメージズ

長い間、日本ではひとつの企業で定年まで働く終身雇用が一般的でした。そのため、安定的な大企業に就職を希望する人が多く、それを実現したのは一部の優秀な人材だけ……という構図ができていたのです。当時のワークスタイルは画一的で、オフィスへの出社はもちろん、長時間労働や転勤も当たり前。個人がそれぞれのワークスタイルを確立するなど、想像すらされていませんでした。

ところがlot化が進んだ近年では、時間や場所の制約が少なくなって、どんな人でもワークスタイルを確立出来る可能性が広がっています。

始業・就業時間を自身で決めて働く「フレックスタイム制」、本業を一つだけに絞らず自分のスキル・特技を生かしてフレキシブルに働く「複業」、コワーキングスペースなど自由な場所で働く「リモートワーク」、自分のキャリアを生かし柔軟に働く「在宅勤務」……。こうした働き方が浸透しつつあり、「ワークスタイル＝自分らしい働き方」の実現につながっています。

またワークスタイルの確立は、個人はもちろん企業にとってもさまざまなメリットをもたらします。

ワークスタイル変革に取り組む企業が増えている

出典：アマナイメージズ

最近では被雇用者や求職者がワークスタイルを重視する傾向があり、政府や企業はワークスタイル変革に力を入れています。

たとえば「サバティカル休暇」。長く働いている従業員（長期間勤務者）に対して、休暇理由を定めない長期休暇を付与する制度で、近年導入する企業が増えつつあります。こうしたワークスタイル変革を実行することで、社員満足度の向上、優秀な社員の獲得、そして社員のスキルアップといったメリットを企業が期待できます。

ただしこうした制度は、企業の理念に基づいて運用されています。そのため掲げられた理念そのものに、働く側（個人）が共感できる企業を見定めることが大切です。

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