働き方は今後どう変わる？

時代遅れの働き方はもう終わり？日本人の働き方こう変わる！

先進国にも関わらず、働き方のグローバル化が遅れていると指摘されてきた日本。しかし、近年では働き方が多様化しているほか、働き方改革関連法の施行により今後の働き方が大きく変わることが期待されています。これまでの働き方、これからの働き方について注目企業の取り組み事例を含めてご紹介します。

2019.02.25 文章／ PARAFT編集部

日本の働き方は時代遅れだった？これまでの働き方とは

出典：ぱくたそ-フリー素材

働き方のグローバル化が遅れているといわれている日本。これまでの働き方にその理由があります。

日本では正社員信仰が根強く、個人が実力を発揮できる基盤づくりが弱いという問題を抱えてきました。「ブラック企業」という言葉が誕生したように、有給休暇を取得しづらい、残業が多い、猛烈に働いてこそ美徳……という考えが当たり前になっているのも現実です。日本の裁量労働制では、死亡者が出るという大きな問題になったこともあります。海外から見ると、日本人は働きすぎという印象を持たれることも少なくありません。

しかし今は、働きすぎることが評価される時代ではありません。アメリカでフリーランスの人口が増えているように、日本でも働き方の多様化が進んでいます。国を挙げた働き方改革の推進もあって、時代遅れといれれてきた働き方に変化が訪れようとしています。

働き方改革の目的とは？日本人の働き方はどう変わる？

出典：ぱくたそ-フリー素材

2019年４月から施行される働き方改革関連法で、これからの働き方はどうかわるのでしょうか？働き方改革の目的は、ワークライフバランスを改善し労働力不足を解消することです。日本の労働生産性は、OECD加盟国35カ国の中で22位、主要７カ国では最下位。このままでは少子化により、さらなる労働力不足が予想されます。

働き方改革関連法の施行は、働きやすい世の中をつくり働き手を増やすこと、出生率をあげること、ひいては労働生産性を向上させることが最終的な目標です。法改正では有給休暇取得の指定義務化や、残業問題の改善を目指す長時間労働の是正が含まれています。

さらに、近年では政府がテレワークを推奨するなど多様な働き方が急速に進んでいます。リモートワークや在宅業務の拡大により、これまでさまざまな事情で働くことをあきらめていた人も働ける世の中になりつつあります。

働き方改革以前に「新しい働き方」に取り組む企業の例に学ぶ

出典：ぱくたそ-フリー素材

働き方改革が推進され、日本でも多様な働き方に対する理解が深まってきました。しかし、一部の企業ではすでに働きやすい環境を整えるために立ち上がっています。

たとえばリクルートグループの例を見てみましょう。リクルートグループでは、従業員本人やその家族の記念日に取得できる「サンクス休暇」や、勤続３年以上の社員なら誰でも取得できる最大連続28日間の長期休暇「STEP休暇」などを設け、福利厚生を充実させています。

さらに、女性のキャリア形成を支援する「Career Cafe 28」制度や、新人ベテラン問わずチャレンジできる「新規事業提案制度」、ダブルワーク（副業）の許可やキャリアチェンジを支援する「キャリアウェブ」制度などを用意し、これまでにはないさまざまな働き方を次々と提唱しています。

そして、PARAFTにもリクルートグループのように社員の個を尊重した企業が多数掲載されています。新しい働き方に関するヒントを探してみてはいかがでしょうか。

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