昭和的な働き方とは？

昭和的な働き方をしている会社はまだ多い？新しい働き方とは？

LINE WORKSが実施した調査によると、勤務先は「昭和的な働き方」だと感じている人が半数以上いることがわかりました。IT化や働き方改革が進むなか、こうしたギャップはなぜ生まれるのでしょうか。本記事では、新しい働き方に求められるものは何か、ユニークな取り組みをしている企業例もご紹介します。

2019.02.25 文章／ PARAFT編集部

「昭和的な働き方」とは何？調査結果から見えた３つの要因

出典：ぱくたそ-フリー素材

LINE WORKSが行った「昭和的働き方についての意識調査」によると、自社に対して「働き方が昭和的」と感じている社員が54.6％という結果になっています。働き方が昭和的とは一体どういうことなのでしょうか。

調査内容によると、昭和的働き方について「朝は定時に全員必ず出社」「電話やメールだけではなくFAXも現役で活用している」「上司が帰るまで残らなくてはならない」「上司やお客様にはメールではなく対面で説明しなくてはならない」「会議では若手が議事録に専念、不用意な発言をしてはいけない」などの意見があるようです。

こうした昭和的な働き方の要因は３つあります。
一つ目は、創業時に成功したやり方があり、やり方をなかなか変えないケース。
二つ目は、終身雇用と年功序列から抜けきれないケース。
三つ目は、マーケットの変化に気づいていないケースです。

もちろん、昭和的な働き方がすべて悪いということではありません。しかし、働き方改革が進む昨今、「残業することが美徳」「長時間労働が当たり前」「年功序列で昇進・昇給できる」という価値観はすでに時代遅れといえるのかもしれません。

昭和的な働き方から脱却できる？これからの働き方とは

出典：ぱくたそ-フリー素材

「残業が当たり前」「有給休暇が取得しづらい」という昭和的な働き方から一変、2019年４月１日から順次施行される働き方改革法案により、国を挙げて働き方を変える動きが始まろうとしています。

例えば、長時間労働の上限規制により残業や過重労働の問題をクリアにする、また、年次有給休暇の取得義務化により年次有給休暇を強制的に取得させる（最低５日間）法令です。違反すると企業側に罰則が科せられるため、労働者側にとっては働きやすい世の中になることが期待されます。

政府はかねてよりテレワークを推奨してきましたが、近年ではリモートワーク制度を設けている企業や複業（副業）を許可する企業も続々と増えています。時間や場所、企業という枠にとらわれるのではなく、個の生産性を重視した新しい働き方に注目が集まっている現代。昭和的な働き方からの脱却は、そう遠くない未来なのかもしれません。

企業の例に見る、これまでにないユニークな働き方

出典：ぱくたそ-フリー素材

働き方改革法案の施行に先駆け、ユニークな働き方を導入し成長している企業があります。

例えば、同一労働・同一賃金の考え方をいち早く取り入れたイケア。同一労働・同一賃金は働き方改革法案にも盛り込まれている事項ですが、イケアは正社員・パートタイマーという考え方をなくし、全員をコワーカーとすることで給与形態の見直しや統一した福利厚生の付与を図りました。

アステラス製薬では年齢や勤続年数に関わらず、仕事によって生じる付加価値や難易度に応じて給料を定めています。給料水準が上がることや、ライフプランに合わせた働き方が選べることから労働者にとって大きなメリットとなっています。これにより、企業側にとっては労働力アップにつながっています。

PARAFTには、昭和的働き方を脱却し、新しい働き方を推奨する企業が多数掲載されています。自分らしい働き方のヒントがきっと見つかるはずです。

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