ダイバーシティ多様性の価値

ダイバーシティとは？多様な視点が組織にもたらす価値と成長

企業におけるダイバーシティとは、国籍・宗教・性別などを超えた従業員採用によって多様性を事業活動に生かすことです。日本では「女性の雇用促進」とともに多く使われてきましたが、多様な視点や新しい価値観を事業の成長につなげることがその本質です。本記事では、多様性が企業にもたらす価値を考えてみます。

2019.03.19 文章／ PARAFT編集部

ダイバーシティとは誰もがやりがいをもって働ける職場を作ること

出典：アマナイメージズ

ダイバーシティはアメリカ発祥の考え方で、その始まりは性別や人種における差別の是正が目的でした。

21世紀に入ると、それまで白人男性優位だったアメリカの労働人口に、有色人種や女性、移民が急増します。労働現場に多様性確保の必要性がさらに高まり、ますますダイバーシティが浸透していきました。

日本では、80年代後半に始まった女性の雇用機会の促進から始まり、昨今の高齢化に伴う労働力人口の減少とともにダイバーシティの考え方が浸透します。

この流れに従い、当初は女性の雇用と強く紐づいていた考え方が徐々に若者・老齢者・外国人など多様な人材がやりがいをもって働ける組織づくりを意味するものとして認識されるようになりました。

ダイバーシティで重要になるのは、以下の２つの違いです。

・属性の違い

国籍、性別、人種、宗教、年齢、身体状況など

・働く条件の違い

時短、育休や介護休暇、正社員・派遣社員、在宅など

単に属性の異なる人材を採用するだけではダイバーシティの実現とはいえません。労働者それぞれの働く条件の違いに合わせて、次のような取り組みが必要です。

・人事制度の改革
・勤務体制や環境の整備
・適材適所の配置
・キャリア形成のための人材育成

ダイバーシティとは、このような取り組みも進めた結果として生まれる価値を追及するものです。

時代とともにアップデートし続ける人々の価値観

出典：アマナイメージズ

なぜ今ダイバーシティが重視されるのでしょうか。社会環境の変化に伴う人々の価値観の変化が、その大きな理由です。

▼ 共働き世帯の増加

専業主婦世帯と共働き世帯の割合を見ると、80年代に多かったのは専業主婦世帯で、90年代後半に入るとこれが逆転します。共働き世帯が専業主婦世帯を抜き、2017年にはほぼ倍近くまでに急増しています。

▼ 男性の育休取得

厚生労働省「平成29年度雇用均等基本調査」によれば、男性の育休取得率は5.14％。その一方で、三菱UFJリサーチ＆コンサルティング「平成29年度仕事と育児の両立に関する実態把握のための調査」では、育児休業を利用したくても利用できなかった20～40歳代の男性正社員が３割いるという結果も。男性の育休取得の必要性を訴える声は年々大きくなっています。

▼ 外国人労働者の受け入れ

内閣府の調査では、2008年には約49万人だった外国人労働人口が10年足らずで約128万人にまで増加しています。

▼ 家事労働の分担に関する価値観の変化

2018年の住宅メーカーのCMは、家事に忙しい女性が食洗器の導入で子どもの呼びかけに優しく対応できるようになったと喜ぶ内容でした。それに対し、「父親は皿を洗わないのか」というコメントがネットにあふれ、家事育児に対する人々の視点の変化を物語っていました。

国籍、性別、年齢……多様な視点が企業にもたらす優位性

出典：Pixabay

変化していく世間の価値観に、企業のほうが追いついていく必要があります。ここで、ダイバーシティを推進する企業の取り組みの事例をご紹介しましょう。

▼ 株式会社minitts（１日100食限定の定食屋を経営する京都の中小企業）

女性の雇用促進と働き方改革の２本柱で多様性を推進し、人材不足の解消のため、シングルマザーを積極的に起用。その他、次のような取り組みを行っています。

・短時間正社員制度の導入
・欠勤を予想した人員配置
・レシピの標準化
・業務を複数人で共有する研修

以上のような取り組みの結果、人材不足の解消だけではなく、売り上げ増加や店舗拡大も実現しています。

この事例のように、ダイバーシティの推進は企業の成長につながると同時に、個人の働き方の多様化に大きく寄与しています。ダイバーシティに取り組む企業が増えれば、育児や介護のために働くことを諦める人も減っていくでしょう。

今後さらに増加するであろう外国人労働者との共生など、ダイバーシティは社会にとってますます不可欠となるはずです。

『PARAFT』では、ダイバーシティを常識ととらえ、ポジティブに多様性を取り入れている企業を多数ご紹介しています。ぜひ参考にしてみてください。

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編集部チーム

PARAFT編集部

どんな働き方が合っているのかは、個人によって違います。ダイバーシティの推進で、誰もが無理をせずやりがいをもって働ける職場が増加。そこでは働く人のポテンシャルも発揮しやすくなり、事業の生産性アップに直結していきます。そのなかで、時代のニーズに合った事業展開やサービスが生まれていけば、社会はより豊かになるのではないでしょうか。

ー「生きる」と「働く」をもっと楽しく。